従業員のサイバーセキュリティ意識向上へ「Vade Japan」新サービス提供開始

Vade Japan株式会社が、2025年上半期から新しいサイバーセキュリティサービスの提供を開始する。「Security Awareness Service」と名付けられたこのサービスは、企業の従業員のセキュリティ意識を高めることを狙いとしている。

AIを活用した自動トレーニングシステム

新サービスの特徴は、人工知能（AI）を使った自動化されたトレーニングシステム。従業員は、実際の攻撃に近い疑似メールを受け取り、それに対する適切な対応を学ぶ。また、eラーニングを通じて、最新のサイバー攻撃の手口や対策方法を学習できる仕組み。

このシステムにより、企業は従業員一人一人を「人的なファイアウォール」として育成することが可能。サイバー攻撃の90%以上がメールを通じて行われる現状を踏まえ、従業員の意識向上が重要となっている。

企業のセキュリティレベルを可視化

さらに、このサービスは企業全体のセキュリティレベルを数値化する機能も備える。「Employee Security Index（ESI®）」と呼ばれるこの指標により、企業は自社の従業員のセキュリティ意識レベルを、業界全体と比較して把握することが可能に。

Vade Japan株式会社のカントリーマネージャー、伊藤利昭は「新サービスを通じて、日本企業のセキュリティ意識向上に貢献したい」と意気込みを語っている。

Vade Japanは、フランスに本社を置くVade社の日本法人。今年、ドイツのHornetsecurityグループに参画。Hornetsecurityは世界120カ国以上で事業を展開し、75,000社以上の顧客を持つグローバル企業。